現役Ｒ大学キャリアカウンセラー＆就活塾の塾長、

中谷（なかや）です。

http://www.shu-katu.net/


1/4の読売新聞に掲載された記事はこちらをご覧ください。



さて、今日も就活の都市伝説的な話。

大学指定の履歴書やエントリーシートには、たいてい資格を記入する欄があります。


「空欄だと寂しいけれども、自動車免許くらいしか書くことがない。

でも私の友人は、FP3級とか秘書検定3級とか持っていて、ちゃんと資格とっておけばと後悔しています。」

って、よく耳にしたりします。



結論から言うと、資格が内定の決定打になることはないです。


あった方がマシというレベルでしょう。


ましてや3級以下のレベルとなると（企業によりますが）、あえて書かない方がよいという場合も出てくるでしょう。




資格を全面的な売りにしていくとなると、非常に難易度の高いものに限られます。

士業でいうと、いわゆる公認会計士、税理士、司法書士クラスです。



同じ士業でも社会保険労務士や行政書士レベルは、売りにならないと考えておく方が無難かと思います。


これらと近い難易度の宅建は、不動産業界を目指す場合のみ、多少プラスに見てもらえる可能性があるでしょう。




それなので、難易度の低い資格取得しかない場合は、枠を埋めるために書く、しかしそれは売りにならないことを念頭に置いて書くべきです。



それよりももっと危険なのは、よくわからん資格を書いて自身の売りにすること。

認知度の乏しい民間資格を前面に打ち出したとしても、話のネタにはなるかもしれませんが、マイナス要因になる危険性があることは理解しておいてください。


たとえば、コミュニケーション力を売りにしたいがために、

一般社団法人コミュ力協会認定　コミュニケーションスキル（中級）資格取得

と誇らしげに書いて、自己PR欄に「コミュニケーション力には自信があります。資格を取ったからです。」的な話をされても、採用担当者は評価しないでしょう。


このように誰も知らないような資格、ましてや民間ライセンスとなると、情弱ゆえに怪しいのにひっかかったのでは？それを誇らしげにPRされても・・・と勘ぐられること間違いなしです。



最近は就活を有利に進めるため、就活始動前にMOS資格などを取得することを必須化する女子大などもあるようですが、繰り返しになりますが、資格が内定の決定打にはならない、と思っておいてください。



以上、あくまで一面的な解説になりますが、ぜひ参考になさってください。

さて、おそらく日本で一番最初に「就活塾」という名称で就活支援を始めたのは私達です。

実際、弁理士にお金を払って商標登録の手続きも進めたことがあります。

（私達が始めたのは平成16年からですので、もしこれよりも前に始めておられてうちが先だ！という方はご面倒でも一報ください。ここできちんとお詫び申し上げて、このキャッチフレーズを訂正させていただき、もし経済的損失が発生しているのであれば、それにもきちんと対応しなければならないと考えています。ただし、私達よりも後発組で同じ名前を使用しているとなると、法的にややこしい問題になりそうなので、ご注意ください。（今弁護士にも相談しています。））



今や「就活塾」という言葉が一般名詞化し、他の業者さんが学生から高額な料金を徴収するということでマスコミをにぎわしたこともあり、かえってこの名称を表に出すのはイメージダウンなケースもありますが、我々は大学所属のキャリアカウンセラー＆元企業の採用担当者として、堂々と就活支援をやってきた自負があります。


就活塾では、就活生に対して適正かつ丁寧な就活サポートができればと思っていますので、就活に悩んでいる学生さんは、ぜひお気軽に相談してください。


2014年度は、慶應義塾大学（法学部・環境情報学部）、中央大学、同志社大学、立命館大学大学院、立命館大学経営学部、関西学院大学（法学部・社会学部）、関西大学、神戸学院大学、梅花女子大学、奈良大学、聖心女子大学、滋賀県立大学、北海道大学、津田塾大学、佛教大学、神戸大学、大阪産業大学、大阪商業大学、日本大学といった学生の就活支援を行っています。



初回は無料で相談をお受けしていますので、お気軽に。

http://www.formzu.net/fgen.ex?ID=P21975687